産業界の未来に向けて、
あらゆる変化に対応できる
システムづくりを。
蓄積された総合技術力で
「よりよい製品」を。

お客様の制御装置の設計・製作から現地試運転まで一貫の仕事を自社で行っています。
制御システムの企画・開発・製作を全工程に組込み経済的でより効率のよい製品を製作しております。
各種受・配電設備から、計装制御までハード及びソフトを駆使し広範な分野に対応しています。

製品例

  • 搬送設備制御盤 イメージ

    搬送設備制御盤

    製品搬送ラインの制御及び監視を行います。
    シーケンサ・タッチパネルにより制御監視を行います。

  • ごみ焼却設備制御装置 イメージ

    ごみ焼却設備制御装置

    焼却場での燃焼制御や監視をはじめ冷却水設備など管理を総括を行います。

  • 浚渫船制御装置 イメージ

    浚渫船制御装置

    浚渫に必要な電気品の制御と作業内容の管理などを行います。

  • 非常電源設備 イメージ

    非常電源設備

    停電時の自家用発電機への自動切替を行います。

  • 自動検査装置 イメージ

    自動検査装置

    マイクロコンピータを組み込んで検査ラインの自動化と検査自動判定を行います。

  • クレーン制御装置 イメージ

    クレーン制御装置

    クレーンの制御を行います。

  • 高炉監視制御装置 イメージ

    高炉監視制御装置

    画面を切り替えることにより数カ所の状況を監視・制御を行います。

  • アナログ演算制御装置 イメージ

    アナログ演算制御装置

    自社にてプリント基板を製作し装置としてまとめたものです。

  • 測長装置 イメージ

    測長装置

    光ファイバの繰り出し量を計測します。

その他開発品

  • 魚種選別装置 イメージ

    魚種選別装置

    身欠品から魚種選別します。

  • 湯面レベル計 イメージ

    湯面レベル計

    高温度の溶鋼のレベルの計測を行います。

  • 各種プリント基板製品 イメージ

    各種プリント基板製品

    試作品をはじめ自社の汎用製品に組 み込んで使用します。

事業内容

営業品名

  • 高圧受配電盤設計・製作
  • 低圧動力制御盤設計・製作
  • PC、PLC応用制御装置設計・製作
  • 各種センサー、計測装置設計・製作
  • 上・下水道電気計装設備設計・製作
  • ゴミ焼却場電気計装設備設計・製作
  • システムエンジニアリング
  • 上記関連電気工事設計・施工

主要取引先

  • シンフォニアテクノロジー(株)殿
  • (株)神戸製鋼所殿
  • 村田機械(株)殿
  • 旭化成(株)延岡事業所殿
  • 日本製鉄(株)殿
  • (株)長府製作所殿
  • 東亜機械工業(株)殿
  • THK(株)殿
  • その他各市町村及び企業
ハイレベルの開発ポリシーのもと、
製鉄・鉄鋼他一般産業分野に優れた
製品群を送り出しています。

会社概要

社名
産業電機株式会社
所在地
〒752-0927 山口県下関市長府扇町8番8号
TEL (083) 248-4545
FAX (083) 248-2600
敷地面積  1,653平方メートル
建物面積   673平方メートル
役員
取締役会長
嶋村 健児
取締役社長
林 友博
取締役製造部長
竹本 和久
監査役
新地 武昭
設立
昭和53年5月17日
資本金
19,000千円
年商
300,000千円
従業員
18名
沿革
●昭和53年5月17日
下関市秋根北町7番6号にて営業開始。
自動制御装置、遠方監視装置、
マイクロコンピュータ応用技術、半導体応用技術及び、
強・弱電に亘る総合エンジニアリングの技術力を結集して、
客先のニーズに適応した製品の設計・製作を行う。

●平成 2年3月9日
財団法人 山口銀行地域企業助成基金
「産業開発部門」で受彰。

●平成 2年6月25日
下関市長府扇町8番8号に新社屋建設、移転、
先端技術応用製品の研究開発部門を強化。

品質方針

私たちは、電機製造業を本業とし、お客様に常に迅速かつ高品質の製品、技術、サービスを提供することを通じて社会に貢献します。

  1. 日頃から自己研鑽に励み、確固たる技術力を身につけます。
  2. 品質に関する法規制、及び同意する他の要求事項を遵守します。
  3. 常に顧客第一主義をモットーとし、クレーム処理は迅速に行います。
  4. 検査・チェックは入念に行い、完璧な品質保証を目指します。
  5. 整理・整頓・清掃・清潔・躾の5Sを徹底します。
  6. 品質マネジメントシステムを構築し、継続的な改善を図っていきます。
  7. 以上の品質を達成すべく、品質目標を設定する。
2023年9月1日
産業電機株式会社
代表取締役 林 友博